毎日のように筋トレ、音楽YouTubeを見ていると自然とショート動画も見るようになりました。
こういったショート動画は私が過去にネット検索した情報と似たような情報が上位に来るようにシステム化されています。
その中にはホリエモン、ひろゆきと行ったユーチューバーや高橋洋一、成田悠輔、森永卓郎、三橋貴明といった経済学者、経済評論家の動画も出てきます。
これらの動画を見ているとなんだか今のマスコミの話とかなり乖離しているような気がします。
現在の新聞、テレビがオールドメディアと呼ばれるようになったわけ
毎日テレビは朝は外出するまでテレビ朝日のモーニングショー、夜帰宅するといろいろなニュース番組をチャンネルを変えつつ眺めています。眺めているというのはその間ほとんどPCでネットサーフィンしているので時々眺めると言った程度です。
新聞は週刊の英字新聞のみを取っていますが日刊紙は取っていません。
こんな生活をしているとネット記事で得る情報の方が圧倒的に多くなります。
新聞やテレビはすでに衰退が始まって久しく購読者数や視聴率の激減は新聞社やテレビ局の危機感を煽っています。
一方SNSの利用率は急上昇しておりもはや新聞の定期購読者は年金生活者のみと言われています。
そういう状況下で先の都知事選で元広島県安芸高田市の市長だった石丸伸二さんが立憲民主党の蓮舫さんに大差をつけて2位に躍り出たことは驚きを持って既成メディアで報道されました。
さらに兵庫県の斉藤知事のパラハラ問題等であれほど既成メディアに叩かれたにも関わらず再選挙で当選したことでまたまた既成メディアは驚くというのか悔しがるのでした。
なぜ悔しがるのかというとあれほど自分達が叩いた斉藤知事は落選するだろうと予想していたからです。
ところが当選してしまったので「いかに自分達メディアは世間に対する影響力がなくなった」かを自覚せざるを得なかったのです。
もっと突き詰めると「いかに既成メディアは世間から信用されなくなったか」ということでもあります。
ではなぜ既成メディアは世間から信用されなくなったのでしょうか。
ここでいう「世間」とは紙新聞やテレビの情報を無防備に信用する人以外を指します。
なぜ世間から既成メディアは信用されなくなったか
政治家の裏金問題
首相交代の理由にもなった自民党の裏金問題は発覚してからもテレビ、新聞で政治記者、評論家等が登場し侃侃諤諤（かんかんがくがく）発言していましたが私から言わせるとちゃんちゃらおかしいのです。
昔から政治にはお金がかかると言われいますがそれはほとんど選挙にお金がかかるのです。特に自民党の場合は。
地方の県や市町村の自民党議員は伝統的に利権で国会議員と繋がっており、国会議員といえども地元の市議会や県会議員の有力者には頭が上がらず選挙時は露骨にお金を請求する人もいるのです。
自民党幹事長だった二階俊博などは幹事長時代に50億円もの使途不明金があったですがその一部は地元の民間会社の社長が出版した書籍代として数千万円も捻出したのはわかりやすい例です。
これが自民党体質で野党にはあまり見られません。なぜなら野党は別のやり方で党の維持費を捻出しているからです。
この自民党体質は新聞社、テレビ局の政治記者であれば当選知っているはずです。それを一斉に口をつぐんで初めて知ったような言い方で報道しているのはその事実を報道すると国会議員からの圧力があって仕事を干されるのを心配しているからでまさに忖度していたわけです。
自分達の生存のために国民（視聴者、購読者）を裏切り国会議員に媚びてしまっている時点で世間は背を向け始めたのです。
政府や官僚に忖度するマスメディア
元経済官僚で経済学者の高橋洋一さんは以前から日本（政府）の借金は1000兆円を超えているというけどそれは負債ばかり見ているからで政府の資産を見れば600兆円以上あり、さらに外貨準備高等も含めるとG７の中でも日本は経済優等生と言っています。（まだまだ資産の話をしていましたが経済音痴の私は忘れてしましました。）
さらに経済評論家の三橋貴明さんは財務省や日本のメディアは日本の借金は日本国民一人当たりに換算すると800万円に達すると言っているけど、日本の借金とは政府の借金であり国民の借金ではない。さらに政府は国債を発行しそれをほとんど日本の銀行が購入しているので銀行に預金している日本国民は間接的に政府に金を貸しているのです。
これをことさら日本国民が借金をしているかのごとく財務省や政治家発言するのでそれをきちっと精査しないで垂れ流す既成メディアも問題である、とも。
また京都大学の藤井聡教授は「法人税を低くすると消費税が上がる。この関係は比例している。」と発言しています。つまり経団連の主張する増税は自分達の会社の法人税を低くするための手段なのです。
さらに財務省は増税が大蔵省時代からの一大使命であると信じているので減税などもってのほかなのです。減税に踏み込むと財務省の役人は左遷されてしまいます。さらに財務省の天下り先もこの経団連に所属する大手企業なわけです。
また国会議員（自民党）も経団連や財務省のいうことを聞くと地元への補助金が入りやすくなったり選書資金になるパーティー券をたくさん購入してくれるというメリットがあります。
こう言った情報はほとんど既成メディアからは発信していません。できないのです。なぜか。
それは国会議員や財務省に既成メディアが忖度しているからです。
財務省に睨まれるとその子会社である国税庁から査察がはいってしまうことも実際にあるのです。
従って新聞、テレビの既成メディアはそれが怖くて公表できないのです。
それを嗅ぎ取った世間が既成メディアに背を向けてきたのです。
終わりに
上記は既成メディアが世間から信用されなくなった理由の極々一部です。
テレビのニュース番組を見ても薄っぺらいなと感じてしまします。
それは既成メディアで働く人たちが一番感じていることでしょう。
既成メディアは過渡期に来ているのです。
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